赤ちゃんが欲しい、
でもなかなかできない。
そんなお悩みを持つご夫婦は
年々増えているのではないでしょうか？
私の周りでも長年の不妊に悩んでいる方は
何人かいらっしゃいます。
そして今、なかなか妊娠しないと悩んでいる方、
不妊治療にはどのくらいの費用が掛かるのか、
とっても気になりますよね？
ある程度まとまったお金が必要になることは分かっていても、
具体的な数字までは、イメージがつかないですよね。
今回は、不妊治療についての費用と、
知らないと損な、医療費控除についてお伝えいたします。
目次
不妊とは？どんな流れで治療していくの？
「不妊症」とは、
「妊娠を望むカップルが、2年以上夫婦生活をしても妊娠しない状態」
のことを言います。
不妊の原因は、以前は女性側だけの問題だという偏見がありましたが、
実際は、男性側にも半数の割合で原因があることが分かっています。
不妊症を疑った場合は、
カップルでよく話し合い、
そろって受診するのが一番良い方法です。
≪不妊治療の検査の流れ≫
初診時や、基本的な検査の場合は、男性も産婦人科で受信が可能です。
【初診の場合】
- 問診→医師と話すか、問診票に記入します。
- 内診（触診）→医師による触診です。
- 超音波検査→子宮や卵巣内の腫瘍や筋腫、奇形などの不妊の原因となりやすい病気や異常がないかを調べます。
- ホルモン検査（月経後5日前後）→血液検査で、卵胞刺激ホルモン、黄体化ホルモン、乳汁分泌ホルモンなどのホルモンバランスの以上を調べます。
- クラミジア検査→血液から感染の有無を調べる抗体検査と、子宮の入り口から分泌物を採取してクラミジア金がないかどうかを調べる抗原検査があります。
- 卵管造影検査→子宮にチューブを入れて造影剤を流し込み、レントゲンで撮影して、卵管につまりがないかを調べます。造影剤が流れることで、卵管の党利がよくなるなど、治療効果もある検査です。しかし、この検査ができるかどうかは、そのクリニックによって違いがあります。
この検査の後に妊娠しやすくなったという報告もありますので、
事前に通う予定のクリニックで卵管造影検査を取り扱っているかどうか問い合わせてみるのもいいでしょう。 - 男性の検査→精子濃度、運動数、奇形率などを調べます。自宅で採取する場合と、病院で採取する場合があります。
初診時は、
1か月分だけでも基礎体温をつけ、
持参するようにしましょう。
不妊治療は保険の対象外のため、
比較的高額になりやすいのがほとんどです。
初診時だけでも、
クリニックによって違いはありますが、
約4000円～1万円ほどです。
初診の検査から、医師と相談し、
次の治療方法へと移っていきます。
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不妊治療にはどのくらいの費用が掛かるの？
不妊治療は、まず最初は自然妊娠を助けるような
治療からスタートします。
それから半年ほどを目安に、
相談のうえで次の治療へと
ステップアップしていきます。
【タイミング法】
男性の精子に異常がなく、
不妊の原因がはっきりしない時にまず行う方法です。
超音波検査や尿検査などで排卵日を予測し、
自然妊娠を期待する治療法です。
１周期あたりの費用は約５０００円～１万円ほど。
排卵日を予測するために行う超音波検査は月に１度であれば
保険が適用されますが、それ以上は自己負担となります。
【人工授精】
排卵のタイミングに合わせて採取し、
濃縮などの処理をした精子を子宮内に注入し、
自然に妊娠することを期待する方法です。
「人工」と名がついてはいますが、
精子を子宮に注入する過程が人工的なだけで、
受精や着床などの流れは自然妊娠と同じです。
費用は１周期あたり約１万円～３万円ほど。
人工授精の費用は保険適用外です。
超音波検査の回数も増える傾向にあり、
さらに排卵をサポートするための薬や注射などで
別途費用が掛かると、負担がアップします。
また、同じ人でも回数を重ねるたびに、
薬の量が変わったりと、
負担が多くなる傾向が強いようです。
【体外受精・顕微授精】
体外受精は、女性の体から卵子を取り出して、
採取した精子と容器の中で受精させ、
その受精卵を女性の体に戻す方法です。
顕微授精は、顕微鏡下で卵子の中に
精子を直接挿入させる方法です。
一般治療では妊娠できない、
またはしなかった場合や、
女性の年齢が高く、
妊娠を急ぐ場合に行います。
費用は１周期あたり約３０万円～５０万円。
すべての治療が保険の適用外のため、
体外受精そのものの費用はもちろん、
前後でおこなう検査や投薬も全額自己負担になります。
さらに、治療費はクリニックや施設が
自由に設定するため、金額に差があります。
不妊の原因や体調、
治療方法の選び方によっても金額は大きく変わります。
この治療法も回数を重ねるたびに、
治療費の負担が大きくなっていく傾向にあります。
ここに挙げた金額はあくまでも目安であり、
クリニックによっても大きく違いがあります。
実際には様々な治療法が同時進行していくため、
この金額は最低金額ととらえておくとよいでしょう。
知らなきゃ損！？助成金と医療費控除
何かと高額な費用が掛かる不妊治療ですが、
その費用を負担してくれる制度があります。
【特定不妊治療助成金】
厚生労働省が実施している事業で、
体外受精・顕微授精などの高度な不妊治療を対象に、
助成金が支給される制度です。
現在、４７都道府県のどこでも受けられる制度で、
どの自治体でも同じ指針が定められています。
また、住民票がある地方自治体によっては、
特定不妊治療助成金に加えて、
不妊治療に対して補助金が出るところもあります。
助成金の申請は、治療が終わった後にします。
年度をまたいで治療する場合は、
年度末に申請をします。
助成金を受けられる条件など、
細かな決まりごとがあるため、
まずは住民票のある地方自治体に相談してみましょう。
こちらも参考にしてみてください。
→厚生労働省
「不妊に悩む方への特定治療支援事業への概要」
【医療費控除】
毎年の年度末に行う「確定申告」で、
「医療費控除」の申請を行うと、
治療にかかった費用の一部が返ってくるという制度です。
この「医療費控除」は誰でも受けることができます。
１年間の医療費が１０万円を超えていたり、
所得金額の５％を超えている場合に申告することができます。
夫婦ともに収入がある場合は、
収入が多いほうが医療費控除を請求した方がお得です。
申請は、確定申告書と一緒に税務署に提出します。
税務署で「医療費の控除の申請をしたい」
と相談すれば、専用の用紙をもらうことができます。
かかった医療費から１０万円と、
保険金・助成金を差し引き、
課税所得額に応じた税率をかけた金額が、
申請から約２か月ほどで、指定の口座に振り込まれます。
申請時に必要なのは、
- 医療費の領収書やレシート
- 源泉徴収票の原本
- 医療費控除分の内訳書
- 保険金や助成金などの明細
- 身分証明書
- 還付金を受け取る口座番号・印鑑
です。
治療を開始した時から、治療にかかった領収書は、
薬代も含めて全てとっておくようにしましょう。
ただし、控除の対象は、
その年の１月１日から１２月３１日までの間に、
病院などに支払った医療費、薬代です。
自費で購入したサプリメント、
健康食品、仁船検査薬、排卵検査薬などは
対象になりませんので、注意が必要です。
この医療費控除は、
５年間までさかのぼって受けることができます。
医療費控除は、不妊治療の合計金額から
助成金をひいたものが対象になります。
まだ助成金を受け取っていない場合は、
いったん確定申告を提出し、
助成金が振り込まれてから確定申告を訂正するようにしましょう。
ややこしくて良くわからない！
という方は、最寄りの税務署や
地方自治体の窓口に相談するようにしましょう。
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おわりに
赤ちゃんが欲しくてもなかなかできない！
という状況は非常につらい状況ですが、
体外受精や顕微授精といった高度な治療になるほど、
費用の負担も、体への負担も大きくなります。
男性も女性もお互いが体に負担をかけることにもなるため、
不妊治療を進めていく際には、
医師への相談もさることながら、
よくよくパートナー同士が相談し合うことが大切です。
また、治療自体がストレスになってしまい、
母体に影響を及ぼしてしまうことも多々あります。
パートナー同士のコミュニケーションを密にとり、
治療になるべくストレスのない状態で
臨むことを大切にしていきましょう。
国からの助成金や、医療費控除をうまく活用し、
最低限の費用負担で、不妊治療を乗り切りましょう。